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司法書士 報酬[送料無料・ポイント10倍]【合格保証】ニュートンTLTソフト 社会保険労務士(社労士)2009年度版◆CD-ROM+ネット会員【10P11May09】
[送料無料・ポイント10倍]【合格保証】ニュートンTLTソフト 社会保険労務士(社労士)2009年度版◆CD-ROM+ネット会員【10P11May09】
価格:78,800円
※新聞広告掲載価格より1000円引きになっております。
※お支払方法は、現金またはクレジットカードによる「代引き(佐川急便e-コレクト)」となります。
クレジットカードでのお支払いの場合は分割払いも可能です。
安心の合格保証制度有効期間内にTLTソフトの受験年度版の全学習を終了してください。
4月中旬より行われる科目別(10科目)各5回の「合格点・到達確認テスト(ネット確認テスト)」を受け、各科目5回の受験チャンスの中で、正解率95%以上 若しくは 2回連続正解率85%以上 で表示される「合格保証番号」を 全10科目で表示させて下さい。
試験の前日までに、その「合格保証番号」と「本試験受験票のコピー」などの必要書類をNewton社にご提出いただきます。
本試験を受験して、万が一、不合格だった場合、お支払になった受講料金を全額返還いたします。
ニュートンのTLTソフトは、保証番号が表示されるまで学習されれば、必ず合格できる完全習熟ソフトだからです。
合格保証制度の趣旨…TLTソフトでしっかり最後まで学習されれば、必ず合格できると私たちは確信していますので、受験者がTLTソフトのシステム通り学習を実行したにもかかわらず、試験において合格を果たせなかったことに対する補償として「全額返還」をするものです。
したがって、TLTソフトでの学習を途中で破棄したり、本試験に欠席した方に一切の補償をするものではありません。
社会保険労務士講座の合格保証の条件は、2009年より上述のように「合格点・到達確認テスト」の合格番号を報告戴く方式に変更になっております。
e-Learning(Net学習)会員,特別協力会員(途中よりe-Learningに移行)の場合も、報告方法等の細部は未定ですが、大筋は同じになります。
保証内容不合格なら全額返金提出書類・合格番号記載用紙1枚(本試験前日必着)・本試験受験票コピー(本試験前日必着)動作環境OS日本語版Windows®XP、Vistaが動作するPC/AT互換(DOS/V)機CPUIntel Pentium(または同等の)プロセッサ1GHz以上メモリ512MB以上(Windows Vistaは1GB以上)ハードディスク空き容量2GB以上必要ディスプレイ解像度1024×768以上、256色以上の表示が可能な機種(65536色以上推奨)CD-ROMCD-ROMドライブが必要※ Windows®は米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標です。
※ Pentium®はIntel Corporationの商標または登録商標です。
※ その他の会社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。
法学入門から社労士合格まで一直線。
社労士知識ゼロからのスタート。
社労士TLTソフトについて毎日2時間半、合計450時間で合格を実現する信頼のTLT学習です。
総学習時間は初学者で400?500時間程度、速い人で350時間程度、特に遅い人でも600時間程度で合格点まで達する習熟学習ができます。
社労士TLTソフトは、毎年3,000名を超す方が受講され、圧倒的な人気と信頼を誇る講座です。
最近、「もっと効率アップと学習時間の短縮ができないか」とのご要望が目立つようになっていました。
このご要望に応えるために、一昨年より過去問と毎年新規に出題される問題との関連を細部にわたって調査分析してきました。
そして従来の4割程度の学習項目の習熟で80%以上の正答率、つまり70問中56問以上に正答できることに確信を得ました。
具体的には過去10年分の問題 及び重要予想問題を加え5択問題700題とその枝問3,500題及びその類題、予想問題を含めた2,800題に集約し、枝問で過去10年に2回以上出題された重要学習項目420項についてその理解とそこから出題されるさまざまな問題に100パーセント正答できるように完全習熟し、さらに1回以上出題された項目及び未出重要項目をしっかり習熟すれば最短期間での合格を可能にするということです。
各科目の合格ラインは75%の正答です。
ここに提供する本TLTソフトなら、本試験で90%以上の正答を達成できると判断しました。
近年、法改正が大幅に実施されました。
全過去問とその枝問対応の法律を最新の法改正と照合し「改正新問題」として作成しています。
合格に必要な問題種と、それに対応する法律等学習項目の正確な知識を修得すれば、最短時間での合格を可能にします。
全学習時間は、受講生の知識力等で異なります。
本TLTソフトの各項目についての正確な知識が修得されているかどうかを確認するTESTINGでの全問題の正答率が50%なら、誤答問題は3,500題、そして徹底習熟に要する時間はその問題に対応する学習項目修得までわずか280時間に短縮されます。
最終的には本試験前の総合演習を含め500時間です。
最初のTESTINGでの正答率が高ければ高いほど、合格への学習時間が少なくなります。
合格点は択一70題中75%超の52問以上の正答が必要です。
TLTソフトでは、各科目とも学習単位を1時間程度で100パーセント習熟できるように10?20のスモールステップに分割して進めます。
第1ステップを完全習熟し、そこから出題されるさまざまな問題を瞬時に正答できるようになれば、本システムはそのステップの習熟度はカンペキになったと判定し、次のステップに進むことができる学習システムを採用しています。
たとえば「労働基準法」の全ステップに合格すれば労働基準法について、あなた固有の合格番号が表示されます。
こうして、あなたは本試験で「労働基準法」から出題される問題には最低でも80%以上の正答ができる証を得られます。
今回のTLTソフトは、従来の半分以下の学習で完全合格を目指します。
完全合格総合重点演習でダブル習熟をしますから、合格は決定的に強固になります。
どうぞ大いなる希望を持って取り組んでいただきたいと思います。
2009年度 社会保険労務士 合格への完全習熟プログラム総学習時間は初学者で400?500時間程度,速い人で約350時間程度で合格点まで達する習熟学習ができます。
一定程度知識のある方はその3分の2程度の時間で学習できます。
学習科目基礎編発展編労働基準法8時間38時間第1部 労働者及び使用者、総則,労働契約、退職、賃金等他2時間14時間第2部 法定労働時間、変形労働時間制、休憩及び休日他1時間5時間第3部 時間外労働等、裁量労働制、年次有給休暇他2時間9時間第4部 年少者、妊産婦等、就業規則、寄宿舎他3時間10時間労働安全衛生法5時間25時間第1部 総則等、安全衛生管理体制他2時間10時間第2部 機械等・危険物・有害物に関する規制、健康診断等他3時間15時間労働者災害補償保険法8時間34時間第1部 目的等、業務災害、通勤災害、給付基礎日額2時間9時間第2部 保険給付3時間11時間第3部 保険給付の通則、労働福祉事業、,特別加入他3時間14時間雇用保険法7時間32時間第1部 総則、適用事業、被保険者、通則他1時間5時間第2部 基本手当2時間8時間第3部 基本手当以外の求職者給付1時間7時間第4部 求職者給付以外の失業等給付、雇用保険の三事業3時間12時間労働保険徴収法5時間24時間第1部 総則、保険関係の成立及び消滅、概算保険料他3時間10時間第2部 確定保険料、印紙保険料、労働保険事務組合他2時間14時間健康保険法9時間38時間第1部 目的・機関等、適用事業所、被保険者等1時間6時間第2部 保険者、標準報酬月額及び標準賞与額他2時間8時間第3部 保険給付、保険給付の通則3時間12時間第4部 日雇特例被保険者、費用の負担、不服申立て他3時間12時間国民年金法8時間35時間第1部 総則、被保険者、老齢基礎年金3時間13時間第2部 障害基礎年金、遺族基礎年金、通則他2時間10時間第3部 費用の負担、不服申立て、国民年金基金等他3時間12時間厚生年金保険法9時間33時間第1部 総則、被保険者、標準報酬月額及び標準賞与額1時間5時間第2部 老齢厚生年金、特別支給の老齢厚生年金2時間9時間第3部 障害厚生年金、遺族厚生年金他2時間5時間第4部 給付通則、届出、受給権者の裁定請求2時間5時間第5部 費用の負担、不服申立て、厚生年金基金等他2時間9時間社会保険に関する一般常識10時間47時間第1部 国民健康保険法、船員保険法2時間10時間第2部 老人保健法、介護保険法3時間12時間第3部 社会保険労務士法、確定給付企業年金法、確定拠出年金法他2時間11時間第4部 社会保険制度の沿革1時間7時間第5部 社会保障制度、次世代育成支援対策他2時間7時間労働に関する一般常識11時間54時間第1部 最低賃金法、賃金の支払の確保等に関する法律他2時間14時間第2部 職業安定法、労働者派遣法、職業能力開発促進法他3時間15時間第3部 労働組合法、労働関係調整法、労働審判法他2時間8時間第4部 労務管理2時間9時間第5部 労働経済2時間8時間法改正?10時間計80時間370時間科目別 合格点・到達対策テスト(Net確認テスト)?10科目(各5回)いよいよ本試験2009年8月 合格へ!*当初はCD-ROMでの教材提供、途中からe-Learning(Net学習)になります。
*本ソフト「基礎編」は、平成20年9月1日公布、「発展編」は、平成20年11月1日公布の平成21年4月1日施行予定の法令に基づいて作成しております。
それ以降に施行された試験範囲の法令につきましては「法改正」にてご案内いたします。