［送料無料］【合格保証】ニュートンTLTソフト（CD-ROM版）2010年受験 司法書士 ゼロから始める合格コース

価格：191,000円

※新聞広告掲載価格より1000円引きになっております。

※お支払方法は、現金またはクレジットカードによる「代引き（佐川急便e-コレクト）」となります。

クレジットカードでのお支払いの場合は分割払いも可能です。

安心の合格保証制度TLTソフトの受験年度版の全項目・全事項に習熟し、ネットで行われる「（科目別）確認テスト」「合格点到達確認模擬試験」で基準となる成績??前者は95％以上の正解率（又は85％以上を連続2回）、後者は90％以上の正解率（又は80％以上を連続2回）??をクリアすると表示される「合格保証番号」を表示させて下さい。

試験の前日までに、「合格保証番号」と「本試験受験票のコピー」などの必要書類をNewton社にご提出いただきます。

本試験を受験して、万が一、不合格だった場合、お支払になった受講料金を全額返還いたします。

ニュートンのTLTソフトは、合格保証番号が表示されるまで学習されれば、必ず合格できる完全習熟ソフトだからです。

合格保証制度の趣旨…TLTソフトでしっかり最後まで学習されれば、必ず合格できると私たちは確信していますので、受験者がTLTソフトのシステム通り学習を実行したにもかかわらず、試験において合格を果たせなかったことに対する補償として「全額返還」をするものです。

したがって、TLTソフトでの学習を途中で破棄したり、本試験に欠席した方に一切の補償をするものではありません。

保証内容不合格なら返金提出資料・合格保証番号記載用紙2枚（本試験前日必着）・本試験受験票コピー（本試験前日必着）動作環境 OSWindows XP日本語版が動作するPC/AT互換(DOS/V)機 CPUIntel Pentium（または同等の）プロセッサ1GHz以上 メモリ512MB以上 ハードディスク空き容量2GB以上必要 ディスプレイ解像度1024×768以上、256色以上の表示が可能な機種（65536色以上推奨） CD-ROMCD-ROMドライブが必要 ※ Windows®は米国Microsoft Corporationの米国及びその他の国における登録商標です。

※ Pentium®はIntel Corporationの商標または登録商標です。

※ その他の会社名、商品名は、各社の商標または登録商標です。

2010年度受験用「ゼロから始める在宅講座」法律入門そして民法基礎からの合格を実現する在宅講座です。

最初の3カ月は「準備講座」として、「法律入門」「民法入門」「民法基礎」を学習します。

その後、本講座として、合格点（80％）到達を十分に超える学習量である「論点 7,967項目」を、対応する「演習13,862題」を通して習熟します。

短期合格を可能にした高機能学習システム合格するには、11科目合計262点満点中、210点以上の得点が必要　1日4時間、10か月で1,400セクション21,000項目を超える全知識を正確に頭にすりこむことによって合格が可能になります。

それを実現したのが国内特許、米国特許を取得したTLTソフトです。

ニュートン社では、在宅会員受講生で合格保証制度希望者の8割以上の方には、なんとしても受験までには全学習を完全習熟していただきたいと念願しています。

本習熟教材は、科目毎にスモールステップで1ステップずつ完全習熟すると受講生固有の合格番号が表示される「習熟度管理機能」を有しています。

したがって、全科目に合格番号が表示されるまで完全習熟されれば合格点を超えられるだけの知識が身につく画期的な教材です。

また、受験直前2か月は完全合格モードに入り、もう一度あなた自身のニガテ全項目の全知識及び実戦演習で合格を揺るぎないものにします。

2010年度受験用 司法書士 合格への習熟プログラム習熟項目項目数習熟時間ゼロからの160時間 「準備講座」法律入門法とは何か（法体系の基礎）／条文・判例の読み方の基礎4時間民法入門（法学部2年終了レベル）総則（序説・総論）／物権法（序説・総論）／債権法（序説・総論）／親族法・相続法（序説・総論）64時間民法の基礎（法学部3年終了レベル）総則（基礎項目）／物権法（基礎項目）／債権法（基礎項目）／親族法・相続法（基礎項目）94時間本講座憲法第1部：憲法総論と自由権／第2部：自由権と社会権・人身の自由／第3部：統治機構(国会・内閣等)／第4部：条文学習5150時間民法総則第1部：権利の主体(人・法人)と物／第2部：法律行為(意思表示・代理等)について／第3部：法律行為(無効、取消し・条件、期限)時効4645時間物権・担保物権第1部：物権総論(対抗関係と物権変動)／第2部：占有権,所有権,用益物権／第3部：留置権・先取特権・質権について／第4部：抵当権とは1(意義・効力等)／第5部：抵当権とは2(処分・実行・消滅)／第6部：根抵当権と非典型担保119115時間債権第1部：債権の目的・効力・譲渡・消滅など／第2部：典型契約各論／第3部：法定債権発生事由7270時間親族・相続第1部：婚姻・親子について商業登記とは・その申請手続第2部：法定血族関係と親権他／第3部：相続人と相続財産／第4部：相続の承認と放棄・遺言7960時間不動産登記法第1部：登記・申請手続／第2部：登記手続における添付情報／第3部：登記の実行と登録免許税他／第4部：所有権と用益権の登記／第5部：抵当権・根抵当権に関する登記／第6部：仮登記とその他の登記について89170時間不動産登記法記述対策第1部：不動産登記書式ひな形学習／第2部：所有権の移転及び抵当権／第3部：相続による登記及び根抵当権／第4部：所有権の保存及び仮登記等9270時間商法・会社法第1部：商法総則と商行為／第2部：設立(発起設立と募集設立)／第3部：会社が発行する株式について／第4部：会社の機関I(株主総会)／第5部：会社の機関II(取締役と取締役会)／第6部：会社の機関III(監査役等・その他)／第7部：資金調達する手段／第8部：計算(資本金・準備金他)／第9部：組織再編等／第10部：解散と清算／第11部：持分会社について／特例有限会社法特例有限会社について97120時間商業登記法商業登記とは・その申請手続／第1部：株式会社に関する登記／第2部：株式会社以外の会社に関する登記36100時間商業登記法記述対策記述第1部：商業登記書式ひな形学習／記述第2部：株式会社に関する記述式問題3050時間民事訴訟法第1部：民訴概論と訴えの提起／第2部：口頭弁論とその準備／第3部：証拠調べ訴訟終了,上訴／第4部：多数当事者訴訟,簡易訴訟5860時間民事執行法第1部：民事執行についての総論／第2部：不動産執行とその他の執行1030時間民事保全法民事保全法について420時間司法書士法司法書士法について730時間供託法供託法について1640時間刑法第1部：刑法総説と犯罪論体系／第2部：修正された構成要件(未遂・共犯)／第3部：罪数と刑罰について／第4部：殺人・傷害、窃盗・強盗の罪など／第5部：詐欺・恐喝、横領・背任の罪など／第6部：国家的法益・社会的法益に対する罪6540時間法改正合格点到達度確認テスト2010年2月より実施合格点到達・確認総合模擬試験2010年4月より実施※習熟プログラムの項目等は変更になる場合があります。

あらかじめご了承ください。